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  1. 所属別コンテンツ
  2. 政策学部・総合政策科学研究科
  3. 紀要論文
  4. 同志社政策科学研究
  5. 15(2)
  1. 紀要論文
  2. 政策学部・総合政策科学研究科
  3. 同志社政策科学研究
  4. 15(2)

家庭用燃料電池(SOFC)導入効果に関する近似分析

https://doi.org/10.14988/pa.2017.0000013424
https://doi.org/10.14988/pa.2017.0000013424
df46f196-337f-4c06-b00d-d4d747a0d1f2
名前 / ファイル ライセンス アクション
019015020003.pdf 019015020003.pdf (1.3 MB)
Item type 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1)
公開日 2014-04-03
タイトル
タイトル 家庭用燃料電池(SOFC)導入効果に関する近似分析
言語 ja
タイトル
タイトル カテイヨウ ネンリョウ デンチ(SOFC)ドウニュウ コウカ ニカンスル キンジ ブンセキ
言語 ja-Kana
タイトル
タイトル Advantage estimation of home fuel cell by using linear approximation
言語 en
言語
言語 jpn
キーワード
主題 家庭用燃料電池, エネファーム, 固体酸化物燃料電池, 地球温暖化, 炭酸ガス排出量, 線形近似, ガス料金, 電気料金, 政策誘導
SOFC
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ departmental bulletin paper
ID登録
ID登録 10.14988/pa.2017.0000013424
ID登録タイプ JaLC
アクセス権
アクセス権 open access
アクセス権URI http://purl.org/coar/access_right/c_abf2
著者 金田, 重郎

× 金田, 重郎

WEKO 11421
CiNii ID 1000090298703
e-Rad_Researcher 90298703

en Kaneda, Shigeo

ja 金田, 重郎

ja-Kana カネダ, シゲオ


Search repository
井上, 怜

× 井上, 怜

WEKO 19583
CiNii ID 9000006627777

ja 井上, 怜

ja-Kana イノウエ, レイ

en Inoue, Rey

Search repository
柴野, 直人

× 柴野, 直人

WEKO 19584
CiNii ID 9000243167150

ja 柴野, 直人

ja-Kana シバノ, ナオト

en Shibano, Naoto

Search repository
著者所属
言語 ja
値 金田, 重郎 / 同志社大学総合政策科学研究科(兼担) / 同志社大学理工学研究科教授
著者所属
言語 ja
値 井上, 怜 / 同志社大学理工学研究科博士課程(前期課程)
著者所属
言語 ja
値 柴野, 直人 / 同志社大学理工学研究科博士課程(前期課程)
著者所属(英)
言語 en
値 Doshisha University
所属機関識別子種別
値 kakenhi
所属機関識別子
値 34310
抄録
内容記述タイプ Abstract
内容記述 我が国では,世界に先駆けて,家庭用燃料電池「エネファーム」が多くの住戸に導入されつつある.しかし,燃料電池の動作は複雑であり,その導入効果は,簡単な方法では分からない.燃料電池の導入効果を評価する簡明な手法が望まれる.そこで,本稿では,最新鋭の家庭用燃料電池である固体酸化物形燃料電池(SOFC)の動作特性に着目し,燃料電池の発電力と消費都市ガス量,あるいは,発電量と沸いたお湯の量の間の関係を,簡単な線型近似式で近似する.線形近似式で近似できることは,以下のことを意味する.(1) 総都市ガス量消費量や総湯沸かし量は,総電力量だけから概算可能.時間的にどの時点で稼働を上げるかという運転履歴は無関係.(2) 家庭用燃料電池では,出力電力が大きいほど効率が上がる.市販の固体酸化物形燃料電池 (SOFC) の実測データに基づいて,線型近似式を作成した.その結果,家庭用燃料電池導入による光熱費削減効果は,ガス会社が設定している,家庭用燃料電池専用の都市ガス料金制度に依存していることが示された.また,年間1.3[トン] 1.4[トン] とされている,家庭用燃料電池による二酸化炭素(CO2)排出量の削減効果についても,あくまでも石炭火力を含む,火力発電に伴う二酸化炭素(CO2)排出量を基準としたものであり,原子力発電が再稼働した状況では,必ずしも,成立しないことが示された.
言語 ja
内容記述
内容記述 論説(Article)
書誌情報 ja : 同志社政策科学研究
en : Doshisha University policy & management review

巻 15, 号 2, p. 41-58, 発行日 2014-03-15
出版者
出版者 同志社大学政策学会
言語 ja
出版者(英)
出版者 The Policy and Management Association of Doshisha University
言語 en
ISSN
収録物識別子タイプ PISSN
収録物識別子 18808336
書誌レコードID
収録物識別子タイプ NCID
収録物識別子 AA11408121
権利者情報
権利者識別子Scheme AID
権利者識別子URI https://ci.nii.ac.jp/author/DA15814934
権利者識別子 DA15814934
権利者名 同志社大学政策学会
言語 ja
権利者名 The Policy and Management Association of Doshisha University
言語 en
関連サイト
関連タイプ isFormatOf
識別子タイプ URI
関連識別子 https://doors.doshisha.ac.jp/opac/opac_link/bibid/SB00953026/?lang=0
言語 ja
関連名称 掲載刊行物所蔵情報へのリンク / Link to Contents
出版タイプ
出版タイプ VoR
出版タイプResource http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85
日本十進分類法
主題Scheme NDC
主題 572.1
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Ver.1 2023-07-27 15:06:32.517042
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