WEKO3
アイテム
ソリューションビジネス時代に向けた物流統合化に関する研究 : 概念データモデリング(CDM)と制約条件の理論(TOC)の組み合わせによる分析
https://doi.org/10.14988/pa.2017.0000012730
https://doi.org/10.14988/pa.2017.00000127301d1441b8-7bab-4a2b-85f0-0d41885de654
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
019013020005.pdf (1.5 MB)
|
|
| Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2012-05-11 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | ソリューションビジネス時代に向けた物流統合化に関する研究 : 概念データモデリング(CDM)と制約条件の理論(TOC)の組み合わせによる分析 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | ソリューション ビジネス ジダイ ニ ムケタ ブツリュウ トウゴウカ ニカンスル ケンキュウ : ガイネン データ モデリング CDM ト セイヤク ジョウケン ノ リロン TOC ノ クミアワセ ニヨル ブンセキ | |||||
| 言語 | ja-Kana | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | Research on distribution integration for solution business age : analysis by using conceptual data modeling and theory of constraints | |||||
| 言語 | en | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題 | ソリューション販売, 住宅設備メーカ, 概念データモデリング, 制約条件の理論, 物流センター, 組織間連携図, 物流センター統合 CDM, TOC |
|||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| ID登録 | ||||||
| ID登録 | 10.14988/pa.2017.0000012730 | |||||
| ID登録タイプ | JaLC | |||||
| アクセス権 | ||||||
| アクセス権 | open access | |||||
| アクセス権URI | http://purl.org/coar/access_right/c_abf2 | |||||
| その他（別言語等）のタイトル | ||||||
| その他のタイトル | ソリューションビジネス時代に向けた物流統合化に関する研究 : 概念データモデリングCDMと制約条件の理論TOCの組み合わせによる分析 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 著者 |
中川, 隆広
× 中川, 隆広× 金田, 重郎 |
|||||
| 著者所属 | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 値 | 中川, 隆広 / 同志社大学総合政策科学研究科博士後期課程 | |||||
| 著者所属 | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 値 | 金田, 重郎 / 同志社大学理工学部インテリジェント情報工学科教授 | |||||
| 著者所属（英） | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 値 | Doshisha University | |||||
| 所属機関識別子種別 | ||||||
| 値 | kakenhi | |||||
| 所属機関識別子 | ||||||
| 値 | 34310 | |||||
| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 日本の家電、住宅設備メーカは、長引く不況や少子高齢化などによる需要減少に対して、省エネやエコなど付加価値を高めたソリューション販売による成長戦略を描いている。ソリューション販売は、顧客のニーズに対して、メーカが持つすべての商品で対応する必要がある。しかしながらメーカの物流体制は、家電と住宅設備で分かれており、顧客のニーズに対してまとめて配送ができない状況にある。本稿では、概念データモデリング(CDM)の組織間連携図と制約条件の理論(TOC)の対立解消図を組み合わせた手法を提案し、家電と住宅設備の総合メーカであるA社に当てはめ、どのように物流センターを統合すべきかを導き出すことでこの手法の有効性を示す。A社へ適用した結果、ソリューション販売に対応できる物流センターへの統合が明確になると伴に、本論で提案する手法では、以下のことが導き出せることが分かった。(1)組織間連携図の情報に相手先や量、タイミングを描き加えることで、同様な仕事をしている組織の機能の違いが明確になる。(2)上流組織で仕事を変えることにより下流工程の組織の仕事が改善されることが分かる。(3)組織が本来行うべき機能が明確になるので、確信を持って組織再編を行うことができる。 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 内容記述 | ||||||
| 内容記述 | 研究ノート(Note) | |||||
| 書誌情報 |
ja : 同志社政策科学研究 en : Doshisha University policy & management review 巻 13, 号 2, p. 69-78, 発行日 2012-03-15 |
|||||
| 出版者 | ||||||
| 出版者 | 同志社大学政策学会 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| ISSN | ||||||
| 収録物識別子タイプ | PISSN | |||||
| 収録物識別子 | 18808336 | |||||
| 書誌レコードID | ||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||
| 収録物識別子 | AA11408121 | |||||
| 権利者情報 | ||||||
| 権利者識別子Scheme | AID | |||||
| 権利者識別子 | DA15814934 | |||||
| 権利者名 | 同志社大学政策学会 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 関連サイト | ||||||
| 関連タイプ | isFormatOf | |||||
| 識別子タイプ | URI | |||||
| 関連識別子 | https://doors.doshisha.ac.jp/opac/opac_link/bibid/SB00953026/?lang=0 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 関連名称 | 掲載刊行物所蔵情報へのリンク ／ Link to Contents | |||||
| フォーマット | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | application/pdf | |||||
| 出版タイプ | ||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||
| 日本十進分類法 | ||||||
| 主題Scheme | NDC | |||||
| 主題 | 527 | |||||
