@article{oai:doshisha.repo.nii.ac.jp:00021682,
 author = {中川, 隆広 and Nakagawa, Takahiro and Kaneda, Shigeo and 金田, 重郎},
 issue = {2},
 journal = {同志社政策科学研究, Doshisha University policy & management review},
 month = {Mar},
 note = {日本の家電、住宅設備メーカは、長引く不況や少子高齢化などによる需要減少に対して、省エネやエコなど付加価値を高めたソリューション販売による成長戦略を描いている。ソリューション販売は、顧客のニーズに対して、メーカが持つすべての商品で対応する必要がある。しかしながらメーカの物流体制は、家電と住宅設備で分かれており、顧客のニーズに対してまとめて配送ができない状況にある。本稿では、概念データモデリング(CDM)の組織間連携図と制約条件の理論(TOC)の対立解消図を組み合わせた手法を提案し、家電と住宅設備の総合メーカであるA社に当てはめ、どのように物流センターを統合すべきかを導き出すことでこの手法の有効性を示す。A社へ適用した結果、ソリューション販売に対応できる物流センターへの統合が明確になると伴に、本論で提案する手法では、以下のことが導き出せることが分かった。(1)組織間連携図の情報に相手先や量、タイミングを描き加えることで、同様な仕事をしている組織の機能の違いが明確になる。(2)上流組織で仕事を変えることにより下流工程の組織の仕事が改善されることが分かる。(3)組織が本来行うべき機能が明確になるので、確信を持って組織再編を行うことができる。, 研究ノート(Note), application/pdf},
 pages = {69--78},
 title = {ソリューションビジネス時代に向けた物流統合化に関する研究 : 概念データモデリング(CDM)と制約条件の理論(TOC)の組み合わせによる分析},
 volume = {13},
 year = {2012},
 yomi = {ナカガワ, タカヒロ and カネダ, シゲオ}
}