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  1. 所属別コンテンツ
  2. 政策学部・総合政策科学研究科
  3. 紀要論文
  4. 同志社政策科学研究
  5. 9(2)
  1. 紀要論文
  2. 政策学部・総合政策科学研究科
  3. 同志社政策科学研究
  4. 9(2)

地域ガバナンスの視点からみた文化施設の人的ネットワーク : 劇場寺院・應典院を手がかりに

https://doi.org/10.14988/pa.2017.0000011440
https://doi.org/10.14988/pa.2017.0000011440
6ab5b35f-4462-47bb-a484-5e44be0ebde1
名前 / ファイル ライセンス アクション
019009020008.pdf 019009020008.pdf (956.9 kB)
Item type 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1)
公開日 2008-08-19
タイトル
タイトル 地域ガバナンスの視点からみた文化施設の人的ネットワーク : 劇場寺院・應典院を手がかりに
言語 ja
タイトル
タイトル チイキ ガバナンス カラ ミタ ブンカ シセツ ノ ジンテキ ネットワーク : ゲキジョウ ジイン オウテンイン オ テガカリ ニ
言語 ja-Kana
タイトル
タイトル Local Governance and Human Resources Network of an Art Center : A Case Study of the Temple Theatre "Outenin (Osaka, Japan)"
言語 en
言語
言語 jpn
キーワード
主題 地域ガバナンス, 劇場寺院, 應典院, 應典院寺町倶楽部, 大蓮寺, 秋田光彦, 公共性, 上町台地からまちを考える会
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ departmental bulletin paper
ID登録
ID登録 10.14988/pa.2017.0000011440
ID登録タイプ JaLC
アクセス権
アクセス権 open access
アクセス権URI http://purl.org/coar/access_right/c_abf2
著者 松本, 茂章

× 松本, 茂章

WEKO 2191
CiNii ID 1000010433393
e-Rad 10433393
CiNii Research 9000006155397

en Matsumoto, Shigeaki

ja 松本, 茂章

ja-Kana マツモト, シゲアキ


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抄録
内容記述タイプ Abstract
内容記述 筆者は、都市部に生まれつつある芸術創造拠点の現場を歩き、調査研究することを通じて、文化施設と地域ガバナンスの関係を検討してきた。なかでも官民協働の文化施設づくりは、地域ガバナンス実現の可能性を開くと考え、これまで京都市が2000年に設置した京都芸術センターや、神戸のNPO法人「芸術と計画会議」(C.A.P.)が運営している民間アーツセンター・CAP HOUSEを調査した成果を報告してきた。今回は、劇場寺院・應典院に焦点を当てる。應典院は大阪市天王寺区下寺町にある浄土宗の名刹・大蓮寺の塔頭で、1997年4月に再建された。円筒形の本堂は設計段階から劇場として使えるようにつくられており、舞台芸術際「space×drama」や高校生の演劇祭「ハイスクール・プレイ・フェスティバル」が繰り広げられてきた。運営はNPOである應典院寺町倶楽部があたり、宗派に関係なく、だれにでも開かれている。本稿では、運営システムの現状や在籍するスタッフを紹介する一方で、設立に至る過程を詳しく振り返り、民間の文化政策のありようを明らかにする。應典院は行政の資金を頼らず、純粋民間の試みとしてスタートしたが、その後、少しずつ行政との連携を重ね、2006年度から4年間、大阪市の公的資金を獲得して、若者のアートNPO活動を支援する「アートリソースセンター by Outenin」(築港ARC)を大阪市港区に開設した。應典院の取り組みを検討することで、政府体系(ガバメンタル・システム)の変容を見つめ、地域ガバナンスの将来像を考えたい。本稿では、應典院の現状や運営システムについて財務、人材の面から分析を行ったあと、劇場機能に注目して、新進劇団を支援する舞台芸術祭「space×drama」や「ハイスクール・プレイ・フェスティバル」について報告する。さらに芸能と密接な関係にあった大阪の寺町文化に触れ、歴史的な必然性を探る。また住職秋田光彦が映画プロデューサーとして活躍した20代の東京時代が應典院の<原点>であることを指摘する。そして境内の外に飛び出して地域経営の一翼を担うようになった應典院の地域活動を考察したうえで、民による公共性に言及しながら文化施設の意義を考える。斎藤純一は公共性について「official」「common」「open」の3分類を示すが、應典院はこの3点に合致し、民の活動でありながら公共性を担保していることを指摘する。最後に寺院をめぐる人々のネットワークが地域ガバナンスに貢献することを訴える。
言語 ja
内容記述
内容記述 研究ノート(note)
書誌情報 ja : 同志社政策科学研究
en : Doshisha University policy & management review

巻 9, 号 2, p. 103-122, 発行日 2007-12-20
出版者
出版者 同志社大学大学院総合政策科学会
言語 ja
ISSN
収録物識別子タイプ PISSN
収録物識別子 18808336
書誌レコードID
収録物識別子タイプ NCID
収録物識別子 AA11408121
権利者情報
権利者識別子Scheme AID
権利者識別子 DA12421221
権利者名 同志社大学大学院総合政策科学会
言語 ja
関連サイト
関連タイプ isFormatOf
識別子タイプ URI
関連識別子 https://doors.doshisha.ac.jp/opac/opac_link/bibid/SB00953026/?lang=0
言語 ja
関連名称 掲載刊行物所蔵情報へのリンク / Link to Contents
フォーマット
内容記述タイプ Other
内容記述 application/pdf
出版タイプ
出版タイプ VoR
出版タイプResource http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85
日本十進分類法
主題Scheme NDC
主題 709.163
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Ver.1 2023-07-27 15:13:12.962976
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