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地域活動の担い手の意識と地域コミュニティの活性化 : 同志社大学プロジェクト科目における学生の調査結果から
https://doi.org/10.14988/pa.2017.0000013257
https://doi.org/10.14988/pa.2017.0000013257b0d92a11-feca-4fc5-a78d-872b5050b336
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
019015010013.pdf (1.5 MB)
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| Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2013-10-08 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 地域活動の担い手の意識と地域コミュニティの活性化 : 同志社大学プロジェクト科目における学生の調査結果から | |||||
| 言語 | ja | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | チイキ カツドウ ノ ニナイテ ノ イシキ ト チイキ コミュニティ ノ カッセイカ : ドウシシャ ダイガク プロジェクト カモク ニオケル ガクセイ ノ チョウサ ケッカ カラ | |||||
| 言語 | ja-Kana | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | Consciousness of citizens and organizations about activation local community : PBL (Project-Based Learning) curriculum in Doshisha University | |||||
| 言語 | en | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題 | 地域コミュニティ, まちづくり, 意識調査, プロジェクト科目 Local Community, Community development, attitude survey, PBL (Project-Based Learning) Curriculum |
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| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| ID登録 | ||||||
| ID登録 | 10.14988/pa.2017.0000013257 | |||||
| ID登録タイプ | JaLC | |||||
| アクセス権 | ||||||
| アクセス権 | open access | |||||
| アクセス権URI | http://purl.org/coar/access_right/c_abf2 | |||||
| 著者 |
湯浅, 孝康
× 湯浅, 孝康 |
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| 著者所属 | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 値 | 同志社大学総合政策科学研究科博士課程(後期課程) | |||||
| 著者所属（英） | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 値 | Doshisha University | |||||
| 所属機関識別子種別 | ||||||
| 値 | kakenhi | |||||
| 所属機関識別子 | ||||||
| 値 | 34310 | |||||
| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 「まちづくり」や「地域活性化」は、地方自治の分野でよく用いられる言葉の1つである。これらの言葉は東日本大震災の経験によって個人と地域とのつながりの重要性が再認識させられたことで、より広く用いられるようになった。その一方で、これまでこの「まちづくり」や「地域活性化」の成功事例は必ずしも多いとは言えない。規範論としての「まちづくり」や「地域活性化」が多方面で説かれることとは対照的に、政策論としての「まちづくり」や「地域活性化」は未成熟であると言える。こうしたギャップの原因の1つとして、地域活動の担い手の意識や関係性についての調査が不十分であることがあげられる。そこで本稿では、平成23年度に同志社大学プロジェクト科目として開講された「上京区活性化プロジェクト～区民との協働で地域課題の解決を!～」において学生が実施した調査の結果を述べ、考察を行う。この調査では、地域コミュニティを担うアクターとして、志縁組織、地縁組織、大学、学生を取り上げ、学生については300名規模のアンケートを、それ以外についてはヒアリングを実施した。これらの分析結果をふまえ、行政からの視点で地域をめぐる各アクターの相互連携を進めるうえでの留意点を示し、より実効性の高い「政策論」としての「まちづくり」や「地域活性化」を展開するための論拠を提供する。 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 内容記述 | ||||||
| 内容記述 | 研究ノート・資料(Note) | |||||
| 書誌情報 |
ja : 同志社政策科学研究 en : Doshisha University policy & management review 巻 15, 号 1, p. 163-175, 発行日 2013-09-20 |
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| 出版者 | ||||||
| 出版者 | 同志社大学政策学会 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 出版者（英） | ||||||
| 出版者 | The Policy and Management Association of Doshisha University | |||||
| 言語 | en | |||||
| ISSN | ||||||
| 収録物識別子タイプ | PISSN | |||||
| 収録物識別子 | 18808336 | |||||
| 書誌レコードID | ||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||
| 収録物識別子 | AA11408121 | |||||
| 権利者情報 | ||||||
| 権利者識別子Scheme | AID | |||||
| 権利者識別子 | DA15814934 | |||||
| 権利者名 | 同志社大学政策学会 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 権利者名 | The Policy and Management Association of Doshisha University | |||||
| 言語 | en | |||||
| 関連サイト | ||||||
| 関連タイプ | isFormatOf | |||||
| 識別子タイプ | URI | |||||
| 関連識別子 | https://doors.doshisha.ac.jp/opac/opac_link/bibid/SB00953026/?lang=0 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 関連名称 | 掲載刊行物所蔵情報へのリンク ／ Link to Contents | |||||
| フォーマット | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | application/pdf | |||||
| 出版タイプ | ||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||
| 日本十進分類法 | ||||||
| 主題Scheme | NDC | |||||
| 主題 | 318 | |||||
