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アイテム
企業の教育訓練と自己啓発の関係
https://doi.org/10.14988/pa.2017.0000012783
https://doi.org/10.14988/pa.2017.0000012783bb75c02f-ad6b-445d-ac72-1916f02de726
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
048001000001.pdf (1.0 MB)
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| Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2012-06-15 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 企業の教育訓練と自己啓発の関係 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | キギョウ ノ キョウイク クンレン ト ジコ ケイハツ ノ カンケイ | |||||
| 言語 | ja-Kana | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | The relation between training in the company and self-development | |||||
| 言語 | en | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題 | 企業の教育訓練, 能力開発, 自己啓発, 女性の教育訓練の機会, 中小企業の教育訓練, 日本の人材育成の傾向, 人材育成, 非正規労働者の能力開発 OJT, Off-JT |
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| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| ID登録 | ||||||
| ID登録 | 10.14988/pa.2017.0000012783 | |||||
| ID登録タイプ | JaLC | |||||
| アクセス権 | ||||||
| アクセス権 | open access | |||||
| アクセス権URI | http://purl.org/coar/access_right/c_abf2 | |||||
| その他（別言語等）のタイトル | ||||||
| その他のタイトル | The education training of the company and relations of the self-development | |||||
| 言語 | en | |||||
| 著者 |
荒尾, 千春
× 荒尾, 千春 |
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| 著者所属 | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 値 | 同志社大学総合政策科学研究科博士後期課程 | |||||
| 著者所属（英） | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 値 | Doshisha University | |||||
| 所属機関識別子種別 | ||||||
| 値 | kakenhi | |||||
| 所属機関識別子 | ||||||
| 値 | 34310 | |||||
| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 我が国企業の基本戦略は、「高度な人材を開発し蓄積すること」つまり、しっかりとした人材育成のための教育訓練が必要である。しかし、その効果は短期間では表われにくいこともあり、不況時には削減されやすいと言われている。リーマン・ブラザーズの破綻に端を発する金融危機が瞬く間に世界に伝播し、未曽有の経済危機へと発展した今、教育訓練費を思うように捻出できない企業もあり、また、近年は、その能力形成の訓練機会も、企業の責任から個人の責任へと変化している。本稿では、最近減少傾向にある企業の教育訓練に注目し、自己啓発の積極性との関係を分析する。1586人にインターネットで行ったアンケート調査を基に、それぞれの就業形態の能力開発はどのように行われているのか、積極的な自己啓発が求められる中どのような問題があるのか、就業形態の違いによる能力開発の機会の実態とその問題について考察し、企業として国としてどのような取組が必要なのかを提案することを目的とする。 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 内容記述 | ||||||
| 内容記述 | Article | |||||
| 書誌情報 |
ja : 同志社政策科学院生論集 en : Doshisha policy and management review 巻 1, p. 1-12, 発行日 2012-02-01 |
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| 出版者 | ||||||
| 出版者 | 同志社大学政策学部・総合政策科学研究科政策学会 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 書誌レコードID | ||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||
| 収録物識別子 | AA12563753 | |||||
| 権利者情報 | ||||||
| 権利者識別子Scheme | AID | |||||
| 権利者識別子 | DA15814934 | |||||
| 権利者名 | 同志社大学政策学部・総合政策科学研究科政策学会 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 関連サイト | ||||||
| 関連タイプ | isFormatOf | |||||
| 識別子タイプ | URI | |||||
| 関連識別子 | https://doors.doshisha.ac.jp/opac/opac_link/bibid/SB12396206/?lang=0 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 関連名称 | 掲載刊行物所蔵情報へのリンク ／ Link to Contents | |||||
| フォーマット | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | application/pdf | |||||
| 出版タイプ | ||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||
| 日本十進分類法 | ||||||
| 主題Scheme | NDC | |||||
| 主題 | 336.47 | |||||
