@article{oai:doshisha.repo.nii.ac.jp:00020185,
 author = {植田, 宏文 and Ueda, Hirofumi},
 issue = {80},
 journal = {社会科学, The Social Science(The Social Sciences)},
 month = {Mar},
 note = {1980年代以後、実物取引に対する金融取引の急増、金融流通の肥大化と累積債務問題、金利、為替レート等の過度な変動や、それに起因する利潤率の大きな変動、さらには主要国における銀行倒産の激増といった現象が続出した。従来、市場の効率性を高めるものとして金融革命、自由化、国際化が進展化されてきたが、上述の現象は現存の金融システムの安定度について深刻な再検討を要請することとなった。本論の目的は、金融不安定性理論を展開している従来の研究についてのサーベイを行い、その特徴と問題点を明らかにするとともに実証的な検証方法について考察することである。第2節では、金融仲介機関が明示的には存在していないケースを取り上げる。ここでは、家計の資産選択行動が金融の不安定性を生じさせる中心的な要因になる。Tobin(1969)の金融市場の一般均衡モデル(Yale Approach)から、金融資産間の強い代替効果を重視し、Minsky理論のマクロ的側面を定式化したTaylor and O'Connell(1985)を中心に展望する。第3節では、貨幣、信用と実物経済の相互関連について学説的展開を整理する。第4節では、信用市場を組み入れたマクロ経済モデルについて分析する。また第5節では、信用市場における内生的信用創造の影響をマクロ経済活動と関連させてモデルを展開させる。, 論説, application/pdf},
 pages = {15--42},
 title = {金融自由化と信用波及経路},
 year = {2008},
 yomi = {ウエダ, ヒロフミ}
}