@article{oai:doshisha.repo.nii.ac.jp:00015208,
 author = {猪狩, 淳一 and Igari, Junichi and 井上, 明 and Inoue, Akira and 赤瀬川, 修 and Akasegawa, Osamu and 金岡, 貴浩 and Kanaoka, Takahiro and 北尾, 嘉宏 and Kitao, Yoshihiro and 﨑尾, 健 and Sakio, Takeshi and 吉川, 雅也 and Yoshikawa, Masaya and 米澤, 幸雄 and Yonezawa, Yukio and Kaneda, Shigeo and 金田, 重郎},
 journal = {同志社政策科学研究, Doshisha University policy & management review},
 month = {Feb},
 note = {現実社会に存在している問題は様々な要因による複合的問題となっている。このような問題を解決するには、多様な側面からの問題解決施策が必要である。しかしながら、現代の細分化された学問領域しか学んでいない人材では、総合的視野からの問題解決力が弱いといえる。異なる分野の専門知識や技術を連携することで、新しい視点からの問題解決を目指す異分野・異業種交流活動が活発になってきている。そのひとつに産学連携がある。最近はTLO などの活動も増加している。しかし、これまでの産学連携は、理工系分野が中心の狭い分野での連携が多い。高度複雑化している社会においては理工系にとどまらず多様な側面からのコラボレーションが必要である。本研究では、産学連携のひとつの試みとして、毎日新聞社京都支局と同志社大学大学院総合政策科学研究科の連携による地域情報集積・発信システム構築プロジェクトを実施した。特徴として、企業と大学といった組織中心の連携ではなく、記者と学生が主体になったボトムアップ型連携である。また、情報システムの構築といった理工系分野の課題であるが、参加した学生は理工系出身者はもとより、法学・経済学・福祉といった様々な分野の出身者がメンバーとなり、現実社会で発生している問題解決を実践した。本稿では、まず現在各方面で実施されている産学連携の現状と問題点を明らかにし、次に今回実施したプロジェクトの発生過程から実施した詳細プロセスを報告する。それにより、産学連携の効果、問題点、今後のあり方などについて考察する。, 論説},
 pages = {57--72},
 title = {産学コラボレーションにおける地域情報発信 : 毎日新聞プロジェクトを通じて},
 volume = {3},
 year = {2002},
 yomi = {イガリ, ジュンイチ and イノウエ, アキラ and アカセガワ, オサム and カナオカ, タカヒロ and キタオ, ヨシヒロ and サキオ, タケシ and ヨシカワ, マサヤ and ヨネザワ, ユキオ and カネダ, シゲオ}
}